(A)日本語教員養成講座年度報告書

共著（編者）。実習報告書が主観的な感想文にならぬよう、2004年度は①言語教育の具体的実践の記述とその反省点、②文化研修・交流について、の2点で項目指定をし、さらに編集部で査読を行って執筆者にリライトを要求した。2005年度版は、前年度中に「日本語教育実習」授業担当者と他大学（日本語教育学で博士課程までもつ）の報告書等を参照しつつ書式を検討し、教壇実習の教案そのものを掲載して内省を記述するという記録としての価値の高いものに変更した。この報告自体、授業の一環として担当教員がチェックし、成績評価の対象とする。このようなシステムにすることで、学生のモチベーションを下げず、報告書の質も高く安定させることができるようになった。